不妊治療とは？ 保険適用のポイントは？
日本産科婦人科学会のまとめによると、2020年に誕生した新生児の約14人に１人が体外受精（顕微授精含む）によって出生。また、国立社会保障・人口問題研究所が2021年に実施した出生動向基本調査によると、4.4組に１組の夫婦が実際に不妊の検査や治療を受けたことがあるそう。
いまや身近になっている不妊治療。主な治療にはタイミング法や人工授精を含む一般不妊治療と、体外受精などの生殖補助医療があります。
●タイミング法…超音波やホルモン検査などで排卵日を予測し、妊娠率が高くなる日に性交渉をもつタイミングを医師が指導する方法
●人工授精…排卵の時期に合わせて、精子を管で直接子宮に注入する方法
●体外受精…卵子と精子を体外で受精させ、子宮に戻す方法
●顕微授精…顕微鏡を使い卵子に直接精子を注入して受精させ、受精卵を子宮に戻す方法
「厳密に定義すると、妊娠を希望して１年間避妊することなく性交渉をしているにもかかわらず、妊娠が成立しない場合を不妊症といい、その治療を“不妊治療”といいます。以前は不妊の原因を調べるための検査や原因となる症状を治療するときにのみ保険が適用されて、体外受精などの不妊治療には保険が適用されませんでした。ですから、高額な費用がかかる治療時には特定不妊治療費助成事業という助成制度を利用して、その負担を軽減するのが一般的でした」（大島先生）
厚生労働省が2020年に実施した調査によると、体外受精にかかる費用は１回あたり平均で約50万円。不妊治療は高額なのがネックになっていましたが、2022年４月の制度が改正されてからは人工授精や体外受精といった、これまで助成金を申請していた治療にも保険適用がされ、自己負担は原則３割になりました。
ただ、すべての治療に対して保険が適用されるわけでないため、不妊治療を始めるにあたり、いくつかの注意点
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